BIM/CIM は、計画、調査、設計段階から 3D モデルを導入し、その後の施工、維持管理においても 3D モデルを連携させることで、事業全体にわたり関係者間の情報共有を容易にするだけでなく、一連の建設生産・管理システムの効率化・高度化を図ることを目的としたワークフローを指します。
BIM(ビム)とは、Building Information Modeling(ビルディング インフォメーション モデリング)の略称。また、CIM(シム)とは Construction Information Modeling/Management(コンストラクション インフォメーション モデリング/マネージメント)の略であり、建築分野で進められている BIM の概念を土木工事において活用しようというものです。
BIM/CIM の導入により最新の情報通信技術 (ICT)を活用して、設計・施工・協議・維持管理等に係る各情報を一元化することにより、業務改善による一層の効果・効率向上を図り、公共事業の安全、品質確保や環境性能の向上、トータルコストの縮減を達成します。
具体的には、ミスや手戻りの大幅な減少、単純作業の軽減、工程短縮等の施工現場の安全性向上、事業効率及び経済効果があげられます。副次的なものとして、よりよいインフラの整備・維持管理による国民生活の向上、建設業界に従事する人のモチベーションアップ、充実感等の心の豊かさの向上が期待されています。
BIM/CIM(ビルディング/コンストラクション インフォメーション モデリング)が、複雑なインフラ プロジェクトの解決策になる理由が分かります。
BIM/CIM や i-Construction の情報、オートデスクの建設・土木業界向けソリューションがわかりやすく整理されたポータルサイトです。ぜひご活用ください。
より一層の BIM/CIM 活用促進のため、国土交通省が開設した BIM/CIMのポータルサイト
BIM/CIM に関する資料を無料でダウンロードいただけます。
分野がさまざまに異なる計画ツールを統合すると、複雑な建設プロジェクトの実行が容易になり、要求の厳しいクライアントを満足させられます。施工準備に関する eBook をダウンロードして、早速始めてみませんか。
土木インフラ設計における、BIM/CIM の価値を動画で説明しています。また、プロジェクトワークフローのサンプルをご案内します。
チームメンバー、ワークフローなど全てがつながる BIM Collaborate Pro は、いつでもどこでも共同作業が可能で、手直しの少ない高品質な設計環境を提供します。
Revit や Navisworks など、BIM/CIM で使われるソフトウェアの基本スキルを習得しましょう。
Revit は世界で使用されている BIM ソフトのひとつです。Revit 2021 で新たに搭載された機能や強化された機能を紹介します。(講師:松本ちなつ)
このコースでは Revit 2021 を使用したファミリ・レンダリング・集計の基礎を学びます。(講師:松本ちなつ)
Navisworks は建築モデルの統合・解析・コミュニケーションに対応するプロジェクトレビューソフトです。Navisworks 2018 の基本的な機能について解説します。(講師:松本ちなつ)
Autodesk® CALS Tools は、SXF データ交換を支援し、電子納品データ作成時の時間短縮とコスト削減を実現する ツールです。
対象となるオートデスク製品をご購入いただくとご利用いただけます。
オートデスクは、BIM を通じて 建設 (建築、土木エンジニアリング、建設・施工)プロフェッショナルがより効率的なコラボレーション、自動化、作業環境を実現できるようにサポートしています。
建築設備メーカーは、クライアントである設計事務所やゼネコンからBIM への対応やファミリ(部品)の提供が求められています。BIM へなぜ取り組むべきか、どう進めるのか、お客様の声や事例を交えてご説明します。
オートデスクの BIM/CIM ソリューションに関するお問い合わせ、購入のご相談は右記のフォームよりお問い合わせください。
BIM/CIM (ビム/シム)は、建築分野で進められている BIM の概念を土木工事において活用しようというものです。計画、調査、設計段階から 3D モデルを導入し、その後の施工、維持管理においても 3D モデルを連携させることで、事業全体にわたり関係者間の情報共有を容易にするだけでなく、一連の建設生産・管理システムの効率化・高度化を図ることを目的としたワークフローを指します。
BIM/CIM の導入により最新の情報通信技術 (ICT)を活用して、設計・施工・協議・維持管理等に係る各情報を一元化することにより、業務改善による一層の効果・効率向上を図り、公共事業の安全、品質確保や環境性能の向上、トータルコストの縮減を達成します。